出産費用は本当に一時金だけじゃ全然足りないの…?本当に必要な費用とは?

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お腹に赤ちゃんを授かることは

とても喜ばしいことですよね。

しかし現実問題として、

とてもお金がかかります。

妊婦健診、分娩費用、

中には分娩予約金などが

かかる場合もあります。

ですが、産院によって異なるので

一概にこれくらい必要ということは言えません。

妊婦健診の助成券というのもあります。

ところがこれも、

都道府県や市によって異なるので、

何とも言えないところです。

そこで、今回は…

「純粋に出産に関わる費用は?」

「出産費用は生まれる前や生まれた後も考えておこう」

などの内容を含めてご紹介したいと思います!

私自身は3人の子どもを出産したのですが、

3人とも40万を超えませんでした。

しかし、出産するまでの間にかかった費用が

毎月の痛手になりましたね~。

助成券を使っても、

自己負担の部分が思っていたより多くて

大変でした。

また、妊婦健診の中で行う検査の中で、

何かしら引っかかると、要観察として

他の科にかかることもありました。

妊娠は喜ばしいことですが、それに伴い

金銭的な負担も増えるということを

頭に入れておいて下さいね!

ママが不安な気持ちを抱えていては、

お腹の赤ちゃんにも良くありません。

なので、金銭的な不安はぜひ、

ここで解消していってくださいね♪

純粋に出産に関わる費用だけなら・・・?

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出産には様々なお金がかかりますが、

出産だけにかかる費用は

どのくらいなのでしょうか?

☆出産だけにかかる費用☆

分娩費用は産院により異なります。

また、帝王切開、夜間の出産、

休日の出産などの場合は

分娩費に別途費用が加算される場合が多いです。

一概には言えないのですが、

分娩費用+入院費で

40~70万円くらいが相場です。

私の場合は、通っていた産院が

出産費用を値上げする前だったこと。

あと市立病院での出産だったため

費用が低めだったことが理由で

40万円以下に抑えることができました。

☆出産育児一時金☆

これを読んでいるあなたは、

もちろん『出産育児一時金』という言葉を

知っていますよね!

まずは詳しく…

加入している健康保険に出産育児一時金の申請をすると、

赤ちゃん一人つき42万円が支給されます。

※ただし、出産する産院が

『産科医療補償制度』に加入していない場合は、

ここでの42万円は40万4000円になります。)

出産育児一時金は

「直接支払制度」というものが利用できます。

出産をした産院に健康保険から

直接42万円支払われる制度です。

もし、費用が42万円をオーバーした場合は、

その金額分だけが自己負担となり、

退院時に支払いが必要となります。

42万円を超えなければ、自己負担分はありません。

もし42万円以下ならば、差額分が後で支給されます。

私は3回とも直接支払制度を利用したので、

退院時は何も支払わなくて済みました。

むしろ、後から差額分が支給されたので、

赤ちゃん用品に充てることができましたよ♪

追加でかかった費用にもよりますが、

加入している健康保険から

42万円(40万4000円)を負担してもらえるので、

そこまで不安になる事はありません。

☆高額療養費制度☆

こちらはあまり聞きなれないものかもしれません!

帝王切開などで費用が高額になる場合に

利用できる制度です。

加入している健康保険で利用できます。

私は帝王切開の予定はなかったのですが、

費用が高額になったときに備えて

「限度額適用認定証」を念のため準備しておいた方が安心です」

と病院窓口の方に勧められました。

この認定証は、

加入している健康保険に申請すると

手に入れることができます。

収入によって

自己負担の限度額は異なります。

ですが帝王切開などで費用が高額になった場合に

この「限度額適用認定証」を提示すると、

限度額を超えた分を窓口で支払わなくてよくなります。

正直、出産は何が起こるかわかりません。

妊娠期間は順調に過ごせても、

分娩時に帝王切開や

そのほかの処置が必要となる場合もあります。

そういう状況に備えて、

「備えあれば患いなし」ですよ!

出産費用は生まれる前や生まれた後も考えておこう

出産費用は、出産のときのことだけではなく

生まれる前や生まれた後も

考えておく必要があります。

出産前は、妊婦健診や

赤ちゃん用品を揃える費用など…

出産後は、1か月健診の費用や

追加で必要な赤ちゃん用品など…

また、出産祝いをいただいた場合は

お返しをしなくてはいけません。

お金ではなく、ものでいただいた場合は

半額ぐらいのものをお返しするのがマナーです。

☆直接支払制度を利用した場合☆

先ほどお話しした直接支払制度を利用して

42万円未満で済んだ場合、

差額分を受け取るための手続きをしましょう。

この手続きをしないと

差額分を受け取ることはできないので、

忘れずに行いましょうね!

まとめ

いかがでしたか?

金銭的な不安は解消しましたか?

私は貯金がなかったので、

様々なことを調べました。

調べて、色々と備えておくことで

不安なく出産を迎えることができたので、

あなたもできることはやって

備えておくと良いですよ☆

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